・周りの友達と収入を比較しても少ない…
・今のままで大丈夫かな？
一生懸命仕事してるつもりなのに全然お給料が上がっていかない。
そんなことに悩んで落ち込んだり将来が不安に感じる事ってありますよね。
人間誰だって余裕のある生活を送りたいと考えます。
でも現実問題としてそうなっていないから、あなたは今悩んでいるんですよね。
そこで今回は、給料が上がらない理由と対処法についてアドバイスできるような情報をお伝えしようと思います。
最後まで読んでもらえれば、きっと今の悩みが少しでも解決出来て楽になると思いますので読んでみてください。
Contents
なぜ給料が上がらないのか
会社に勤務していれば定期的に給料は上がるもの、ほぼすべての人はそのように考えて働いているはずです。
ところが、なかには待てど暮らせどいっこうに給料が上がらない、というケースもあります。
昇給しない期間があまりに長く続くと不安が募るだけでなく「これだけ頑張っているのに」と不満も膨れ上がって仕事をするのが辛くなることもあるでしょう。
では、なぜ給料が上がらないのか。
そこには大きく2つの要因が考えられます。
一つは、会社に原因がある場合。そしてもう一つは、従業員自身に原因があるケースです。
それぞれについて具体的に見ていきましょう。
会社が原因
会社に原因がある場合、主にこのような事が考えられます。
・業績不振
・業界自体の慣習や体質
・会社に昇給する気がない
会社自体が何らかの原因で業績不振に陥っている場合、従業員の給料が上がるとは考えにくいです。
むしろ下がることすらあるでしょう。
とくにリーマンショックや新型コロナウィルス流行などの大きな外部要因により、構造的な不況に会社が巻き込まれた場合は、業績を維持するのが精一杯ということがあります。
また、会社自体の失策や不祥事などにより収益が下がり、従業員のコストカットをせざるを得ない場合もあるかもしれません。
とくに人件費が支出全体に占める割合は大きいため、危機に陥ったらまず従業員の給料から削減する、というのはある意味経営上の常とう手段です。
次に給料が上がらない原因として、業界全体がそもそも給料が低いので慢性的に昇給機会が少ないというケースがあります。
具体的には、アパレル、飲食業、介護、小売業、などです。
また派遣会社に在籍している場合も難しいでしょう。
原価率が高かったり、労働集約型の業務は、どうしても人件費が抑えられる傾向が強いため、給料が上がりにくいというのが昔ながらの慣習となっています。
さらに、そもそも会社自体が給料を上げる気がないという場合。
大手企業や比較的規模の大きな中小企業は別として、一部の中小、零細企業では、昇給制度そのものがなかったり、経営者に給料を上げる考えがない、というケースがまれに見られます。
とくに家族や一族経営の場合、従業員は丁稚奉公のような扱いで、雇ってあげているのだからそれで十分だろう、という超上から目線の考え方を頑なに崩さないパターンすらあります。
従業員が原因
続いて、従業員に給料が上がらない原因がある場合を見ていきましょう。
具体的にはこの3点があげられます。
・能力不足
・勤務態度が悪い
・自己を過大評価しすぎ
まず会社が求めているレベルにまで能力が達していない場合、給料が上がらなくても仕方ありません。
例えば、ノルマを達成できていない、決められた期限までにシステム開発が間に合わず、会社やクライアントに多大な迷惑をかけているなど、上司や経営陣から見て目ぼしい成果がなければ、昇給を望む方が難しいかもしれません。
また、仕事ができてある程度成果をあげていても、勤務態度が悪い場合も給料が上がらないことがあります。
社内ルールを守らない、上司にたてつく、会社や部署の悪口を公言する、などチームワークを乱したり、他の社員のやる気をそぐような行為は、大きなマイナスポイントになるでしょう。
このような行為の繰り返しにより、とくに上層部からうとまれたり嫌われると査定に響き、給料も上がらないという結果につながりかねません。
最後に自分のことを過大評価し過ぎている場合も、給料が上がらないことがあります。
これは自分ではその気がなくとも、知らないうちに陥ってしまっているケースが少なくありません。
「こんなに頑張っているのに」「会社にこれだけ貢献しているのに」「あの人間より自分の方が優秀だ」など、たとえ自分の能力に確信があっても上司や会社側は違った基準で評価していることがあります。
そして、周囲のものさしと自分の思い込みにギャップがあるうちは、いつまでたっても給料が上がらないのです。
給料が上がらないのは違法じゃないの？
給料が上がらない場合、それは会社の違法行為ではないか、と思う向きもあるでしょう。
しかし、結論からいうと違法ではありません。
例えば、法律により都道府県ごとに最低賃金は設けられていますが、昇給についてはいっさい法律上の義務はないのです。
よって会社が1円も給料を上げなかったとしても、法律で罰せられることはありません。
しかし、会社の就業規則に昇給についての規定がある場合は別です。
会社が提示した一定の条件のもとに昇給があると認識して入社しているわけですから、それに反する場合は違法行為にあたります。
もし、あなたが給料が上がらないことに疑問を感じたら、まず就業規則を確認しましょう。
さらに就業規則については、労働基準法第89条で「絶対的必要記載事項（絶対に記載しなければならない）」が規定されており、そこに「昇給に関する事項」が含まれています。
つまり、そもそも就業規則に昇給についての定めがないとすれば、そのこと自体が労働基準法に反し、罰則対象となります。
その事実が明るみになり、労働基準監督署に知れれば、会社自体が行政指導を受けることになりかねませんし、悪質な場合は罰せられます。
いつまでも給料が上がらない人の悩み
いつまでたっても給料が上がらない人には、同じような悩みがあります。
具体的には、主にこの3点です。
・会社から必要とされているか不安
・会社の将来性が不安
・自分自身の将来性が不安
いずれも悩みとしては深刻で、これらが解消されなければ常に気持ちがモヤモヤして仕事にも集中できないはずです。
それぞれの悩みについて、詳しく解説しましょう。
会社から必要とされているか不安
給料は、いわば会社から自分への評価指標の一つです。
よって、必要とされ認められていれば、それなりの報酬が与えられるはずですし、昇給するのが当然と考えてよいでしょう。
しかし、一向に給料が上がらない場合は、誰もが「会社から必要とされているのだろうか」「もっと必要としてくれる会社があるのではないか」という不安を抱くはずです。
ましてや周囲の従業員や同僚の給料が上がっているとすれば、なおさら不安は大きくなるでしょう。
そしてその不安は、やがて上司を疑う気持ちや周囲への嫉妬心にも化し、非常に苦しい思いをしながら仕事を続けることにもなりかねません。
こういった複雑な感情は、やがて体調不良やメンタル不調、自信喪失によるやる気の低下など、二次的、三次的な問題を引き起こす要因にもなります。
よって「会社から必要とされているか」という不安は、できるだけ早くに解消することが肝要です。
会社の将来性が不安
給料が上がらないのは、会社の業績が良くないこととイコールである場合が珍しくありません。
原因としては、ヒット商品が開発できない、競合にシェアを奪われている、経営トップの力量不足などさまざまです。
また、そのような状態が続くと、離職者の増加、新入社員の減少、株価の低迷など会社の存続を危ぶむような現象がそこここに生じてきます。
その結果「この会社は大丈夫だろうか」という不安がもたげてくるのも当然です。
例えば、全国の中小・零細企業では、少子高齢化や労働人口不足により後継者が育っておらず、事業継承が難しいというケースが散見されます。
大手に吸収合併されれば存続の道も開けますが、そうでない場合、現経営者に何かあれば会社の存続が危ぶまれるかもしれません。
このように会社が直面する問題をリアルに捉えると、自分一人の力でできることはとても限られているため、どうして良いのかわからなくなるのです。
あなた自身の将来性が不安
「自分が会社から必要とされていない」「会社自体の将来性もままならない」となれば、もちろん自分自身の将来性に不安を抱くことになるでしょう。
その不安も年齢や立場によって異なります。
このままでは結婚できない、マイホームが持てない、ローンが払えるか心配、教育資金、老後資金が不安、など給料が上がらないことで、さまざまな不安が生まれてきます。
そしてその多くは、給料が上がれば解決に向かっていくのです。
それがわかっているだけに、もどかしく悩ましいともいえるでしょう。
以上、給料が上がらない人の3つの悩みについて解説しました。
あなたはどれに当てはまるでしょうか。
そして不安はそのままにしていても解消しませんし、さらなる不安が押し寄せることにもなるでしょう。
それより無理はいけませんが、何らかの具体的な手を打つことが必要です。
その方法を次にご紹介しましょう。
給料が上がらない人の対処法
最後に給料が上がらない人の今後の対処法について具体的にご紹介しましょう。
自分にとっての理想を追いかけすぎるのではなく、まずあなたの現状を見ながらどの方向に一歩踏み出すべきか、冷静に判断しましょう。
給料アップを交渉する
給料が上がらない人の対処法として、もっともダイレクトに結果が出るのは給料アップの直接交渉です。
これでOKとなれば、確実に給料が上がります。
ただしその際には「冷静に」「被害者意識を前面に出さない」「客観的な資料を用意する」の3点に留意する必要があります。
前述のように、給料が上がらないことで抱く不安は計り知れないものがあります。
場合によっては非常に切実な問題のため、いざ交渉の席につくとさまざまな思いから冷静さを欠く結果になりかねません。
腹が立ったり、憎らしく思ったり、何とかわからせようと躍起になったり。
しかし、多くは交渉決裂のうえ、かえって評価を落とすことになるでしょう。
そうすると状況はさらに悪化します。
交渉の場ではさまざまな思いが去来するでしょうが、そこはしっかりと気持ちをコントロールして冷静に思いを伝えるように努めましょう。
また給料アップの交渉の際は「会社のせいで」「上司が悪いから」と被害者意識が前面に出てくることがあります。
しかし、会社側もあなたには計り知れない大きな問題や昇給できない理由を抱えているかもしれません。
もしかしたら、あなたにもっとこうして欲しい、と思いもしない不満を抱いているとも考えられます。
そこに我がもの顔で被害者意識を口にすると、泥仕合になりかねません。そもそも仕事があり、給料をもらっていることへの感謝を忘れず、お互いさまというねぎらいの気持ちを持つくらいが賢明でしょう。
目的はあくまで給料を上げることです。そのためには、話し合いが気持ちよく終わることを意識しましょう。
さらにおすすめするのが、客観的な資料を用意することです。
例えば、就業規則に昇給に関する記載がなければ、それは明らかに労働基準法違反にあたります。
よって、就業規則とそれに関する労働基準法の条文や解説資料を持参して交渉に当たれば、一定の効果は期待できます。
また交渉が一度で済むとは限らないので、相手の発言や話し合いの流れのポイントは、きちんと記録しておきましょう。
二回目以降に、言った言わないの水掛け論をさけるためです。
くわえて自分の仕事上の実績や会社への貢献度も客観的に示せるとよいかもしれません。
それが改めて評価されることもあります。
そうでないとしても、自分と会社の認識の違いがわかり、何を頑張れば評価アップにつながるかがはっきりすれば、それは大きな収穫です。
仕事へのモチベーションが上がり、注力すべきポイントがつかめれば、今までになく仕事が楽しくなるかもしれません。
転職する
最近は、年齢を問わず転職市場が活況を呈しているので、昇給が見込めない場合は転職するのも一つの選択肢です。
例えば、デジタル人材の市場価値はうなぎ登りです。
デジタル庁の新設が急ピッチに行われるなか、国を挙げてDX（デジタルトランスフォーメーション）への動きが加速しているため、引く手あまたといって良いでしょう。
もちろん平均給与も他業界に比べて高めです。
2030年にはデジタル人材が79万人不足する、という政府の試算もあります。
よって、SE、ネットワークエンジニア、プログラマー、データサイエンティストなど、ITエンジニア需要に応える方向での転職はチャンスが大きいと考えられます。
まったく畑違いでも若ければ今から勉強しても遅くありません。
ITに関わらず、転職に特化したマッチングサービスやエンジニアは豊富にあるので、まず相談するところからでも動いてみるのはおすすめです。
副業する
給料が上がらないなら副業をするのもおすすめです。
イラストやプログラミングなど特別なスキルや得意なことがあれば、オフィスや店舗がなくてもパソコン一つでクラウドソーシングサービス（クラウドワークス、ランサーズなど）を使って仕事を受注し、すぐにでも収入を得ることが可能です。
多くの場合、いきなりの高収入は望めません。
しかし、コツコツと続ければスキルアップし、クライアントも増えるので、生活費の一部を稼ぐことは十分に可能です。
Amazonや楽天などのECサイトを使ったせどりビジネスもあります。
また、近年は副業を推奨する企業が急激に増加しています。
変化が激しく複雑化する世の中にあって、多くの企業が従来のビジネスモデルに限界を覚え、新たな収益パターンを模索する動きが活発化しています。
そこで社員にもあえて畑違いの業界で副業を通じて新たなスキルに磨きをかけ、それを本業に活かして欲しい、と考えているのです。
これが上手くいって成果が上がれば、それをきっかけに社内評価がアップして昇給につながるかもしれません。
時間はかかりますが、そのようなシナジー効果を狙って副業にチャレンジするのも今までにない刺激があって楽しいでしょう。
まとめ
給料が上がらないのは、会社に原因がある場合と自分に原因がある場合があります。
いずれにしろ、その原因を突き止めて具体的な対策を考えることが大切です。
給料が上がらないとさまざまな不安にさいなまれるだけでなく、会社を責めたり被害者意識が出たりして負の連鎖を生みだしかねません。
そうなるまえに、思い切って会社に直接昇給交渉したり、転職や副業を検討しましょう。
そして、給料が上がらない生活から脱却できれば、安心感を得ると共に新たな生活設計が可能になるはずです。
最後に
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